EuropeanaやDPLA、Troveなど、オンラインの世界には、新たな知的インフラとしての大規模な文化遺産情報ポータルサイトが次々に現れ、さまざまな文化資源に関する情報へのアクセスが飛躍的に向上しました。この背景にはもちろん、ICTの発展やデジタル化による文化遺産のさらなる資源化に対する国家的あるいは戦略的な支援があり、また著作権法等の改正など法整備も不可欠であったと言えます。
EuropeanaやDPLA、Troveなど、オンラインの世界には、新たな知的インフラとしての大規模な文化遺産情報ポータルサイトが次々に現れ、さまざまな文化資源に関する情報へのアクセスが飛躍的に向上しました。この背景にはもちろん、ICTの発展やデジタル化による文化遺産のさらなる資源化に対する国家的あるいは戦略的な支援があり、また著作権法等の改正など法整備も不可欠であったと言えます。
「美術館・歴史博物館重点分野推進支援事業」として行っております、「映画におけるデジタル保存・活用に関する調査研究」(通称、BDCプロジェクト)について、これまでの取り組みを紹介するとともに、関係する方々のご講演を併せ、デジタル映画のこれからの保存と活用について考える機会とするため、2017年1月26日および27日に、「NFCシンポジウム:映画におけるデジタル保存と活用のためのシンポジウム」を開催しました。
来場者は第一日243名、第二日254名でした。
両日ともに大変多くの方にご来場いただきお礼申し上げます。
BDCプロジェクトレポート第4回:日本の映画界におけるデジタルデータの保存の現状を更新致しました。
今回のプロジェクトレポートは、BDCプロジェクトにて「デジタル映像の保存についてのアンケート調査」を実施し、結果から見えてきたことをまとめたものになります。
日本の映画業界が直面している現状についてご覧ください。
今回は情報システムに関する内容です。
平成27年度に実施した「映画に関する映像データの長期保存と活用を目的とした自由度の高い持続可能なシステム構築のための調査研究」についてご紹介します。
1.調査研究の経緯
現在、映画業界では、デジタル技術により製作される作品が中心であり、その映像データには様々な特徴があります。それらは各種情報技術と密接に関連するとともに、その技術は多様性をもち、めまぐるしく変化しています。
また、近年の映画製作では製作委員会方式が一般化していますし、個人でも映画製作が可能となっています。
これらの状況下では「映像データの保存先の多様化」、「データ保存についての責任が曖昧になる」、「保存に対し十分な対応がなされていない」などから、データ滅失をはじめとする様々な問題が顕在化しているといえます。